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  米金融危機に端を発した世界同時株安の流れが止まらない。

１０日の午前の東京株式市場は、日経平均株価が、一時、１０００円を超えて下げ、大暴落。平成１５年６月２６日以来、約５年３カ月ぶりに９０００円を割り込んだ。

  ９日のニューヨーク株式相場は、米景気の先行き懸念から大幅続落し、ダウ平均株価（３０種）の終値は前日比６７８・９１ドル安の８５７９・１９ドルと、９０００ドルを大きく割り込み、２００３年５月以来５年５か月ぶりの安値水準となった。

　ポールソン米財務長官が、金融機関への公的資本注入を示唆したことや、米欧の主要中央銀行が、緊急の協調利下げを行ったが、金融機関の経営の先行きに対する不安は根強く、米格付け調査会社スタンダード・アンド・プアーズが、米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）やフォード・モーターの格付けを、さらに引き下げる可能性があると発表したことから、実態経済の悪化懸念が強まり、ＧＭやフォード株が急落、金融関連株も軒並み大きく下げた。

　　また、この日から金融株などに対する空売り規制が解除されたことも売り圧力を強めた。日本が、過去経験して、やっとここまでこぎつけたやり方、つまり、金融機関への公的資金を導入して、金融を安定させないと、このまま、世界恐慌へと突き進んでしまうかもしれません。

　　しかし、ウオーレンバフェット氏が、数千億を投資した。長期的投資で、大金持ちになった氏が、買いに入っている。出口のないトンネルはなく、この辺で、少しづつ、優良株を仕込んでいくのも手かもしれません。

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